フリーズ対策は現代の急務。具体例で考えるコスト削減効果

ITデバイスのフリーズに対処できる基盤を用意しておくことで、自社のインフラを強化できます。経済的効果としては、フリーズ対策でどの程度の損失を回避できるのでしょうか？フリーズ対策の重要性と併せて、具体例を確認しましょう。

デジタル化でフリーズ対策が急務に

デジタル化が進む現代において、ITデバイスは人々の生活に欠かせない存在となりました。しかし、パソコンやルーター・デジタルサイネージといった機器は、適切なメンテナンスを施さなければ正しく機能しません。

中でもフリーズ対策は、インフラのメンテナンス・保守における重要事項です。事前にフリーズが起きたときに備えて、設備を導入しておきたい理由を確認していきましょう。

ITデバイスのフリーズは避けられない

パソコンやルーターといったITデバイスがフリーズすることは、日常的にIT機器を使う人にはよく知られている事実です。デバイスのフリーズを引き起こす要因は常に存在し、排除することはできません。

例えばパソコンの場合、熱暴走やアプリケーションの不具合などがあれば、使う側が気を付けていてもフリーズは起こります。100％の予防が不可能である以上、「フリーズしたときにどう対処するか」という視点が不可欠です。

実際に機器を使っている社内の担当者・貸し出しているクライアントに対応を任せても、ITリテラシーによっては十分な対応ができない可能性があるでしょう。やはりITデバイスを管理している企業側が、積極的に対策を練っていく必要があります。

フリーズは大きな損失につながる

企業でパソコンをはじめとしたITデバイスがフリーズしたとき、影響を受けるのは機器を直接的に使う人の業務だけではありません。そのデバイスが関わるシステム・イベントにも、多大な不便を強いることになります。

例えばイベントにデジタルサイネージを貸し出している事業において、デジタルサイネージのフリーズは致命的です。映像を映し出せなくなってイベントの質が落ちるばかりか、開催自体が中止になってしまう可能性もあります。

さらにこうした障害は、市場での評判に甚大な影響を与えます。インターネットやソーシャルメディアでは顧客の期待が非常に高く、希望に添えない事態が起きれば、辛口の評価が瞬く間に広がります。

フリーズしたときに発生する損失はもちろん、長期的に売上に与える影響まで考えなければならない時代だといえるでしょう。

機器が遠方にあると手動で対処できない

管理者・技術者がいる施設内のパソコンやルーターであれば、多くのケースで再起動したり電源を入れ直したりすればフリーズから回復させられます。

しかし、デバイスが遠く離れた場所にある場合、手動で電源を入れ直したりフリーズしたデバイスを再起動させたりするために多大な労力が必要です。

柱や壁の中など施設内でも手が届きにくい場所や、クライアントのサーバールームをはじめ、IT技術者が簡単にアクセスできない場所にデバイスが設置されている場合も同様です。

フリーズしたときに素早く回復を図るためには、ITデバイスのフリーズを検知して自動的に強制再起動させるシステムを導入する必要が出てきます。

フリーズで発生する損失は？具体例でチェック

デジタル化が進み、セキュリティリスクの重要性は幅広い業界で認識されるようになってきました。一方、機器のフリーズに対応できるシステムについては、しばしば過小評価されているようです。

しかし、フリーズによってどれだけの損失が出るかが分かれば、導入の必要性が見えてくるのではないでしょうか？

具体的な損失を計算するために、次のようなシナリオを仮定してみましょう。

マネージドサービスプロバイダー（MSP）A社の技術者であるSさんが、
土曜日の午後に家のすぐ近くの公園で子どもとキャッチボールをしています。
SさんはクライアントのKさんから電話を受けました。
「デジタルサイネージシステムに接続できなくなった！今晩、重要なイベントがあるのに！」
障害が発生した場所までは、車で2時間の距離です。
残念ながらSさんの同僚と上司はどちらも休みを取っていて、対応できる人はSさんしかいません。
Sさんは現地に駆けつけるために予定を変更します。
家族は忙しく子どもを連れていくこともできないため、隣に住む友人に預けることになりました。

このシナリオで発生したダウンタイムにより、コストはいくら失われるのでしょうか？

多くの組織はダウンタイムのコストを単純化しすぎていますが、直接的な「復旧コスト」だけでなく、従業員の総生産性やクライアントの損失をカバーするための出費も考えなければなりません。発生するコストの種類を一つずつ見ていきましょう。

失われた従業員の総生産性コスト

このシナリオで従業員の生産コストを考えるとき、重要なのは「休日に働いたことによって発生する追加の手当」ではありません。本来は休みだったはずの土曜日の作業が「Sさんの全体的な生産性」に与える影響に着目する必要があります。

Sさんが土曜日に復旧作業をした代わりに、次の月曜日に復旧作業・移動の時間分だけ仕事をしなかったと仮定しましょう。この場合、ダウンタイムによって失われる総生産性（コスト）は、次の計算式で表せます。

（復旧作業の時間）×（給与の時間換算額）×（使用率）

Sさんの使用率は、クライアントのシステムが常に稼働していてオンラインであることを確認するためのものであるため、100％として割り当てます。

時給換算額が5,000円でシステム復旧に2時間かかった場合、ダウンタイムによって失われたSさんの総生産コストは以下の通りです。

6時間 × 5000円／時間 × 100％ = 30,000円

問題が通常の作業日（平日）に発生して、Sさんが本来のプロジェクトを遂行できる時間が減ってしまった場合も考え方は同じです。また、週1回の法的休日に作業することになった場合、振替出勤にしなければ割増賃金の分だけコストはかさみます。

クライアントの損失に対するペナルティ

ほとんどのMSPは、クライアントとサービスレベル契約（SLA）を結んでいます。SLAには、クライアントの収益に影響を与えるダウンタイムに課せられるMSPへのペナルティが含まれます。

このシナリオでクライアントにとってのデジタルサイネージは、収益創出指標の非常に重要な部分です。

例えば、サイネージが作動しているとき、クライアントが1時間当たり500,000円の追加収益を生み出せると仮定します。

サイネージがなければ1時間当たり100,000円の収益しか生み出せないとすると、A社はデジタルサイネージのフリーズによって、クライアントに1時間で400,000円の損失を与えることになるのです。

MSPがカバーする必要があるSLAのペナルティは、失われた収益の50％となっています。このシナリオでMSPであるA社がカバーすべき額（ペナルティによる損失）は、システムが4時間ダウンしてしまったとすれば、以下のように算出できます。

4時間 × 400,000円／時間 × 50％ = 800,000円

たった1日・4時間フリーズしただけで、多額のペナルティが科されることが分かります。

回復（復旧）コスト

回復（復旧）コストはインシデント（障害）からの復旧に直接関連しており、ダウンタイムにより発生する費用の中で最も計算しやすいコストです。

復旧コストには、追加の給与・旅費・修理費用・機器の交換費用・データ損失によるその他の費用などが含まれます。このシナリオでは、Sさんの旅費（燃料代）のみを考慮して計算してみましょう。

A社が燃料費として支払う金額を、1km当たり20円と仮定します。障害発生場所がSさんの自宅付近から125km（往復250km）の距離だった場合、発生する金額は以下の通りです。

250km × 20円／km = 5,000円

コストの合計額とフリーズ対策を導入する効果

従業員の総生産性・クライアントの損失に対するペナルティと合わせれば、このシナリオのダウンタイムで生じたコストは単純計算で83万5,000円にも上ります。

回復コストに機器やパーツの交換が入ったり、Sさんが休日返上したことによってモチベーション・生産性が下がったりと、実際の損失はさらに大きくなることも考えられるでしょう。

デジタルサイネージがフリーズしたときに自動的に再起動されるシステムをA社が取り入れていた場合、ダウンタイムがほぼなくなり、Sさんの総生産コストも下がりません。当然ながら移動時間や燃料費もゼロです。

大きな損失を未然に防ぐために、機器やシステムの導入費用は必要経費と考えるのが賢明でしょう。

実際に数字を確認していくことで、対策を取る必要性が分かったのではないでしょうか？

明京のリブーターでフリーズ対策を

デジタルデバイスのフリーズによる損失は、場合によって非常に大きくなるものです。さらにフリーズの原因は完全に排除できないため、その都度対応すればいいと放置していては、何度もインシデントが発生してコストが膨らんでいくことが予想されます。

フリーズを100％防止するのが不可能である以上、事前にフリーズ対策ができる機器・システムを導入して障害に備える必要があるでしょう。

パソコンやルーター・デジタルサイネージといったIT機器のフリーズには、明京電機の「リブーター（電源制御装置）」がおすすめです。機器のコンセントを電源タップに差し込むようにリブーターにつなげば、遠隔地からでも再起動（リブート）ができるようになります。

明京のリブーターは、インターネットマンションシステムや駅構内外のサイネージシステム・監視カメラシステムまで、幅広い業界で機器の保守・監視に活用されています。

用途や対象の機器ごとに、幅広いラインナップが用意されている点もポイントです。デジタルサイネージ用には、不具合の画面を見せない仕様のリブーターも開発しています。

明京電機は1990年代にインターネットが普及し始めた頃から、通信を利用した電源制御装置の開発を続けてきました。明京のリブーターは確かな技術力に裏打ちされた品質で、企業インフラの保守・監視をサポートします。

1週間の無償貸出も受け付けていますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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